パイロット
免許を取るところから、機長、そして海外エアラインまで。道のり全体と、各社の採用の実際を。
なり方の流れ
- 1免許取得
- 2就職
- 3FO → 機長
- 4大型機・国際線
- 5海外転職
パイロットのトークルーム
18部屋応募要件や制度は変わります。掲載前に各社・各機関の公式情報でご確認ください。
採用・資格の早見
各社の詳細は会員- 自社養成（未経験から）
- JAL（大学・大学院の学位取得予定／矯正各眼1.0以上／基本給263,000円）／ANA（4年制大学・大学院・高専専攻科／FCAT5次合格が応募の前提／65名程度）／AIRDO（4大・院・短大・高専／訓練中は有期雇用契約社員）／Peach／J-AIR出典：各社の募集要項は「就職・プレースメント解説」に一覧（会社ごとに確認済み／未確認を表示）
- 有資格（自費で免許を取ってから）
- スカイマーク（第1種＋事業用多発＋計器＋航空無線／TOEIC650または英検2級／★羽田から直線50km以内かつ走行距離60km以内に居住）／ソラシド／スターフライヤー（北九州）／ジェットスター／エアージャパン出典：各社の募集要項は「就職・プレースメント解説」に一覧（会社ごとに確認済み／未確認を表示）
- 海外・Emirates（副操縦士／First Officer）
- 総飛行時間 2,000時間以上。現行のボーイングまたはエアバスのFBW機の経験、有効なICAO ATPLと制限なしの第1種身体検査、英語能力（ELP）レベル4以上、直近12か月で当該型式150時間以上。★上位の待遇（Enhanced package）は、20トン超のジェットで総4,000時間以上かつELP5以上出典：Emirates Group Careers｜First Officer
- 海外・Cathay Pacific（副操縦士／First Officer 直接応募）
- ICAO ATPL、または多発計器（MEIR）付きのCPLと同一国のATPL学科合格（免除・書き換えによらないもの）。総飛行時間1,500時間以上（3,000時間を推奨）で、うち機長として500時間以上（うちP1 U/Sは最大250時間まで）。有効な第1種身体検査、英語能力レベル4以上、採用前の薬物検査。★Second Officer は自社のCadet Pilot Programme（約80週）を修了して就く役職です出典：Cathay Pacific Careers｜First Officer (Direct Entry)
- 米国（R-ATPの短縮）
- 定期便（Part 121）の副操縦士は原則1,500時間ですが、条件を満たすと短縮されます。軍のパイロット 750時間／航空を専攻した学士 1,000時間／同じく準学士 1,250時間。★短縮された資格は副操縦士まで。機長には1,500時間のATPが要ります出典：14 CFR 61.160（連邦規則集）
当方が各社・各機関の公式ページを確認したのは 2026年8月15日 です。 採用条件は毎年、募集ごとに変わります。応募の際は必ず最新の募集要項でご確認ください。
年収
JAL 263,000円（2026年3月27日時点）、ANAウイングス 大卒244,000円・院卒249,000円（2026年度実績）。訓練中の基本給で、乗務手当は含みません。
★これは「パイロット全体をならした平均」です。機長を含む数字なので、入社直後の年収ではありません。この額を最初から得られるという意味ではない点に、特にご注意ください。
会社ごとの実額は公表されていないため、ここには載せません。推測で数字を置くことはしません。現役の方から確認が取れた段階で、出典とともに追記します。
個人の実額ではありません。出典の取れた数字だけを、加工せずそのまま載せています。 出典が見つかっていないものは、推測で埋めずに「見つかっていない」と書いています。
実際の年収は、会社によってかなり違います。ここにあるのは全体をならした数字なので、会社ごとの実額とは離れます。 確かな情報が取れ次第、会社別の数字を足していきます。
進路と費用
まず、4つのルートを検討する順に
金額はいずれも各機関の公表額です。推測では書きません。 ★並べているのは金額の大小ではなく、先に当たるべき順です。 自費を先に選ぶと、費用のかからない自社養成の道が閉じるためです （下の注意書き）。金額だけで見れば、自費は大学の操縦コースより安く済みます。
自社養成
航空会社が未経験者を採用し、訓練費を負担して育てる枠。費用の面では最も軽い一方、採用の難度は最も高く、募集は新卒が中心です。学歴は大学・大学院の卒業見込みなど、大卒相当を求める会社が多くあります（JAL・J-AIR・AIRDO ほか）。
すでに事業用操縦士の免許を持っていると応募できない会社が多くあります。自費で先に免許を取ると、この道は閉じます。
Peach の「パイロットチャレンジ制度」は、訓練費の全額を会社が負担する形ではありません。前半（海外での訓練）は本人が銀行の支援ローンで負担し、後半（国内）を Peach が負担する仕組みです。同じ「自社養成」という言葉で括ると誤解します。
航空大学校
国が設けた操縦士の養成機関。大学で2年以上の課程を修了していることが受験の前提です。上記のほかに寄宿料・食費・制服代・国家試験の費用・航空身体検査の費用がかかります。
大学の操縦コース（航空科）
大学に在学しながら操縦訓練を受ける課程。学位と訓練が一度に手に入ります。8校ありますが、うち2校は募集を停止しています。
自費（フライトスクール）
国内・海外のスクールに自分の費用で通う道。取る資格の範囲（自家用まで／事業用まで／計器・多発を含む）と、国内か海外かで総額が大きく動きます。断定した総額は載せません。ご自身の条件で費用シミュレーターをお使いください。
免許を取ったあとに応募する「有資格者枠」は、高卒以上で応募できます（JALグループ有資格枠の要件）。一方この道を選ぶと、大卒相当を求める自社養成には応募できなくなる会社が多くあります。学歴よりも、どの枠を狙うかで条件が変わります。
順番を間違えると、いちばん安い道が閉じます。自社養成は「これから訓練する人」を採る枠のため、 すでに事業用操縦士の免許を持っていると応募できない会社が多いのです。 自費で先に免許を取ると、費用0円の道を自分で閉じることになります。 どの道から当たるかは、お金を使う前に決めてください。
別枠：航空自衛隊で操縦士になる道
これはエアラインパイロットになるための道ではありません。目的が違います。 ただ費用の構造が正反対で、学費を払うのではなく、 国家公務員として給与を受けながら訓練を受けます。 知らないまま自費を選ぶ方がいるので、別枠として置いておきます。
航空学生
入隊後、学生宿舎での団体生活を送りながら2年間の基礎教育を受け、その後、段階ごとの操縦課程に進みます。募集は年1回、例年7〜8月です。
一般幹部候補生（飛行要員）
幹部候補生として採用され、幹部候補生学校を経て飛行要員の課程に進みます。大学を出てから目指す場合の入口です。
年齢の要件は、ここには書きません。年度によって変わり、近年は引き上げの動きもあります。 誤った数字で応募の機会を逃していただきたくないので、自衛官募集ホームページの最新の募集要項でご確認ください。
服務の期間や、途中で辞めた場合の扱いも、募集要項に定めがあります。 費用がかからない代わりに負う義務があるので、必ず一次情報でお読みください。 なお防衛大学校を経て操縦士に進む道もあります。
それぞれを詳しく
自費でパイロットになるには
免許の階段、費用の全体像、期間、そして見落としがちな関門まで。
日本の訓練校マップ
航空大学校・大学の操縦課程・民間フライトスクールを同じ軸で比較。
海外訓練 国別比較
米・豪・NZ・欧の費用と期間、ビザ、そして日本の免許への書き換え。
費用シミュレーター
ルートと目標資格を入れると、総額の目安と内訳が出ます。
航空身体検査はどこで受けられるか
全国73の指定機関を都道府県別に。電話番号つき。費用をかける前に、まずここへ。
就職・プレースメント解説
自社養成と自費の違い、海外の斡旋の仕組み、採用の実際。
このページの作り方
- ・費用や制度の数値には、出典と取得した時期を添えます。
- ・変わりやすい情報は「当時の情報」と明記し、最終確認は各機関の一次情報にご案内します。
- ・実際に訓練した方の記録（申し送り）は、複数の方の情報が揃ってから掲載します。